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近年、日本におきましても食生活の欧米化に伴なう動物性食品の増加とともに、過食や偏食も手伝って、糖尿病、高脂血症、高血圧、動脈硬化などの生活習慣病（成人病）やアトピー性皮膚炎、花粉症などのアレルギー性疾患などが深刻さを増してきています。
また、高齢化社会をむかえて老化の防止や健やかな老後のための健康維持などの願望も大きなものになっています。
このような背景のもとに、前述の薬食同源的な考え方も加わり、食物によって健康を確保することを目的とした、種々の食品、いわゆる「健康食品」が開発されています。また、最近になって米国からの強力な外圧によって、西洋ハーブや栄養補助食品（サプリメント）が導入され、代替医療※といった考え方も発足しております。
サプリメント、健康食品、美容食品、滋養食品などいろいろな名前がありますが、いずれも一般食品に分類されており、健康を指向した食品です。サプリメントなどには、約2000種類もの製品が出回り、それらの売上高は年間1兆円にも達し、巨大な市場を形成しております。国民の約40％が使用経験を有すると言われております。
医療費削減などの現代社会においては益々サプリメントの需要は増大すると考えられ、サプリメントの正しい情報及び適切な使用が求められます。
しかしサプリメントなどには実際に体に良いものが多いのですが、科学的根拠が無く、安全性や品質の検討さえも不十分なものも認められます。
サプリメントなどには、医師や薬剤師による管理や摂取（服食）指導が行われておらず、取り締まる法律も十分でありません。
通信販売（インターネット）や訪問販売および個人輸入におけるトラブルや消費者の誤用などによってサプリメントなどによる健康被害が後をたたず、死亡例さえも報告されています。
また、情報化時代の今日、食物と健康に関する多種多様な情報が雑誌やマスメディアを通して世間に氾濫しております。
しかし、これらの情報は玉石混淆とも言え、なかには企業が自社商品の販売を目的として、そのキャンペーンをかねて科学的に不正確で有害とも言える意図的な情報も数多く認められます。 |
