こんにちは。

今回は、ご出産アンケートを取り上げていきたいと思います。


今回は、４２歳の方で自然妊娠され出産された方のアンケートです。


是非、詳細はアンケートをご覧になって下さい。

こんにちは。

今回は、不妊治療が今年の４月から保険適応になるにあたって、今までの不妊治療の歴史がどうであったかを振り返ってみようと思います。


・１７７６年　初めての人工授精成功（スコットランドの外科医が人工授精を成功させました）　➡日本では、明治時代（1868〜1912年）から人工授精が始まりました。

・１９７８年　イギリスにて世界で初めて体外受精による赤ちゃん誕生　２６０８ｇの女の子が誕生しました。➡日本では１９８３年　体外受精による赤ちゃんが誕生　２５４４ｋｇの女の子が誕生しました。

・１９８３年　オーストラリアで凍結受精卵を用いた体外受精が成功➡日本では、１９８８年日本で初めて受精卵の凍結保存を開始しました。１９８９年凍結受精卵を用いた体外受精で赤ちゃんが誕生

・１９９２年　ベルギーで初の顕微授精による赤ちゃん誕生　➡１９９４年日本で初めて顕微授精に成功しました。

・２００８年　体外受精で生まれた子供が５０人に１人　

・２０１６年　体外受精で生まれた子が１８人に1人


不妊治療を取り巻く現状とは
・日本は世界で最も不妊治療が行われている。

・体外受精や顕微授精などを行う不妊専門クリニックは約６２０軒→世界一の多さ。１８人に1人が体外受精でうまれている。

・凍結融解胚移植が主流。出生時数の８割を超える。

・妊娠率は上がっても卵子の老化には勝てない現実

初の体外受精児の誕生から４4年になります。

一方、
漢方は、２０００年以上の長い歴史と豊富な経験に裏付けされた治療方法です。
各々の体質を重要視しているため、患者様の身体全体を総合的に判断して治療をします。
婦人病に対する漢方は、ヒトを対象として膨大な臨床経験によるエビデンスの上に立ち、その中で治療法が確率されてきました。

婦人科で取り扱う疾患で漢方薬の有効性が知られているのは、『月経異常』、『不妊症』、『更年期障害』などであり、
中国の古典的医書にはそれぞれの治療方法に関する記載が多く見られます。

漢方治療の必須の教本とされる【金匱要略】は西暦２００年頃に著された本で治療法が論じられています。

漢方は遥か昔から不妊症などの婦人科疾患について治療されていることがわかりますね。

不妊治療は着々と進歩をしており一人でも多くの方がご妊娠・出産に至るように願っています。
以上です。

こんにちは。

今回は、病院治療における妊娠率や生産率をあげていきたいと思います。

2018年日本産科婦人科学会によれば、
体外受精での妊娠率は以下のようになっています。

【30歳】
治療開始あたりの生産率※　21.6％
治療開始あたりの妊娠率　27.8％
胚移植あたりの妊娠率　44.5％

【35歳】
治療開始あたりの生産率　18.6％
治療開始あたりの妊娠率　25.0％
胚移植あたりの妊娠率　40.4％

【40歳】
治療開始あたりの生産率　9.5％
治療開始あたりの妊娠率　15.1％
胚移植あたりの妊娠率　27.7％


【45歳】
治療開始あたりの生産率　1.1％
治療開始あたりの妊娠率　3.2％
胚移植あたりの妊娠率　8.0％

（※生産率＝出産に至った割合）

治療開始は「採卵から始めて」をさします。



ちなみに自然に妊娠できる確率は、1周期当たりの妊娠率が、
30歳　25％～30％
35歳　18％
40歳　５％
45歳　１％
です。


このことから、自然妊娠できる確率に比べて体外受精のほうが確率は高い数値はでていますが、
上記に示しますように、体外受精をすれば簡単に妊娠できるということではありません。


体外授精の妊娠率も年齢とともに下がっていきますので、
ステップアップを早めに考えることをおすすめするのは、上記のデータが一つの理由です。

病院の治療は、
・卵子の数を増やすことができる
・卵子と精子の出会いの環境を整える
・子宮内膜を厚くする
ことができます。
一方、
漢方と鍼灸でできる治療は、
・卵子・精子の質を向上させる
・子宮内膜の質を高める
・年齢に伴う機能低下を改善する
ことです。

病院の治療と漢方の治療を一緒に考えることがご妊娠の近道になると考えます。

誠心堂薬局の妊活の取り組みの結果としてＨＰに２０２０年の妊娠実績をあげています。
下記のＵＲＬをご参照下さい。
https://www.seishin-do.co.jp/kodakara/achievement/2020/

こんにちは。

今回は、病院における妊娠率についてまとめてみようと思います。

今まで人工授精や体外受精、顕微授精は保険適応外でした。
今年４月から不妊症にも保険適用がなされ、上記の治療は保険適用となる予定です。

そこで人工授精の妊娠率はどのくらいなのでしょうか。
様々な医療機関が人工授精の妊娠率をHPで掲載していますが、
日本産婦人科医会を参考にすれば、
１周期あたりの妊娠率は５～１０％です。
性交障害やヒューナーテストで頸管粘液不適合症例などに限れば治療効果は期待できます。

人工授精を４周期以上行った累積妊娠率は、
４０歳未満で約２０％、
４０歳以上で１０～１５％
です。

裏を返せば８０％以上の患者が人工授精では妊娠は難しいことになります。
若年女性でも人工授精を５周期以上続けてもわずか３～５％しか妊娠を期待できないため、３～４周期人工授精を行っても妊娠しない場合は次のステップへの検討をすべきであるとしています。

また、人工授精は原因不明の不妊症と考えられる受精障害や卵子のピックアップ障害などの不妊原因は効果は得られないとされているため、体外受精や顕微授精のような特定不妊治療に進むべきであるとしています。

以上です。
ご参考ください。

こんにちは。

今回は不妊症治療の保険適応における進行状況についてお話をしたいと思います。

現在、２０２２年４月から、これまで保険が適用されていなかった不妊治療に対して、保険適用として行えるよう協議が進められています。

ちなみに現在保険適用となる不妊治療の対象は、
・診察初見、精子の初見、画像検査、血液検査を用いた診断

・男性不妊の治療・・・精管閉塞、先天性の形態異常、逆行性射精、造精機能障害など。手術療法や薬物療法。

・女性不妊の治療・・・子宮奇形、感染症による卵管癒着、子宮内膜症による癒着、ホルモン異常による排卵障害や無月経など。手術療法や薬物療法。
です。

その一方で
・人工授精～体外受精・顕微授精においては保険適用外でした。


日本経済新聞によると、

厚生労働省は、不妊治療への公的医療保険の適用を拡大する議論に着手。

これまでは一部の薬物療法や手術に限定。

体外受精などにも適用範囲を広げる。

不妊治療利用者の自己負担を軽減し、少子化対策につなげる。

年内にも具体的な範囲を決め、2022年4月から実施する

と報じています。

もう少し掘り下げると、

人工授精・体外受精・顕微授精が保険適用。
ただし、体外受精・顕微授精においては、年齢制限・回数制限あり。
体外受精や顕微授精において行われる胚（受精卵）の培養、凍結保存も保険適用の対象。
女性の治療開始時年齢が４３歳未満まで。
回数は年齢が４０歳未満の場合は６回（子供一人につき）。
４０歳～４３歳未満の場合は３回までとなる予定です。
事実婚の方も対象。

２０２２年４月より保険適用になると、今まで特定不妊治療助成金の制度が廃止となります。
特定不妊治療助成金は申請することで１回３０万円の助成が可能でした。
ただし、不妊治療の保険適用の円滑な実施に向けて、移行期の治療計画に支障が生じないように経過措置等を講じる案がでています。
つまり、年度をまたぐ一回の治療については経過措置として助成金の対象とするとしています。


着床前検査（※）・・・保険適用は要検討。
命の選別につながるとの指摘もあり慎重な議論が必要になるため
※流産の経験がある女性などを対象に、あらかじめ受精卵の染色体に異常が無いかなどを調べる検査

以上のようなことが現在まで判明していることです。
参考になれば幸いです。