２０２２年４月から不妊治療が保険適用されることが決まり、４か月が経過しました。
この制度によって、保険適用の範囲内では、施設を変更しても同じ料金の内容で治療を受けられるようになりました。
ただその反面、限られた治療の範囲でしか行えず、他の有効な治療をしたい場合は、混合診療とみなされ、保険診療の分まで自費診療になってしまうため
負担増になってしまいます
ここで『保険適用になった治療』のまとめを示します。
○一般不妊治療は、
・人工授精
○生殖補助医療（ART）では、
①採卵、②採精、③体外受精・顕微授精、⓸受精卵胚培養、⑤胚凍結保存、⑥胚移植 ⑦AMH、⑧卵子活性化、⑨精巣内精子採取術、⓾Y染色体微小欠失検査、⑪アシステッドハッチング、エンブリオグルー（ヒアルロン酸を豊富に含む胚移植用の培養液を使った培養）
が保険適用になっています。
ただし、保険で受けられる 生殖補助医療は、４０歳未満は胚移植６回まで、４０歳以上４３歳未満は胚移植３回までと年齢制限があります。
基本的には保険と自費診療の併用は認められていません。
保険外の検査や薬剤を使用すると、保険適用となった項目も含めて自費診療になってしまいます。
ただ、その中でも
『先進医療』と認められた治療については、保険診療と併用して行うことができます。
先進医療とは・・・保険外診療の中から、保険診療としてはまだ認められてはいないが、先進的な医療技術であると厚生労働省が認めた医療のこと
つまり、後から述べる項目の先進医療と保険診療と併用をしても混合診療とはみなされず、保険の部分は保険で、先進医療の部分は自費で治療ができる制度です。
今回『先進医療』とされるものは
・タイムラプス（胚の成長を観察することで、良い胚を選択できる）
・子宮内膜受容能検査（ERA）
・子宮内細菌叢検査（EMMA・ALICE）
・子宮内膜スクラッチ
・PICSI（ヒアルロン酸を含む培地を使用して、顕微授精を行う）
・IMSI（顕微鏡を使用して、精子の状態を詳細に観察して、よりよい形態の精子を選択する）
・二段階胚移植
です。
日本の保険制度は例外を除き、混合診療を禁止しています。
それによって患者様が受けられる治療が限られてしまうという弊害が起こってしまいます。
早く、保険診療になって多くの方が妊娠できる体制を整えてもらいたいものですね
以上です。
